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セミナー一覧
開催日時 | 開催場所 | 内容 |
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2022/08/17 (水) ※2日間講座 | 東京会場 |
![]() 風土改善型就業規則コンサル塾講師:日比野大輔 氏 「就業規則はこのように規定しましょう」というだけの講座ではなく、本当に社長が望む風土改善を「就業規則コンサル」を通して、どのように達成するか?100年企業を多く研究してこられた日比野大輔先生に多くの事例をもとにお話しいただきます。 1日目:8/17(水)13:00~17:30 2日目:8/18(木)10:00~16:30 |
2022/08/17 (水) ※2日間講座 | オンライン |
![]() 風土改善型就業規則コンサル塾講師:日比野大輔 氏 「就業規則はこのように規定しましょう」というだけの講座ではなく、本当に社長が望む風土改善を「就業規則コンサル」を通して、どのように達成するか?100年企業を多く研究してこられた日比野大輔先生に多くの事例をもとにお話しいただきます。 1日目:8/17(水)13:00~17:30 2日目:8/18(木)10:00~16:30 |
2022/08/25 (木) 17:00~18:00 | オンライン |
規程作成効率化システム「KiteRa -Pro-」オンライン商品説明会講師:株式会社KiteRa セールスチーム 川島 空杜氏 社労士向け規程作成効率化システム「KiteRa -Pro-(キテラプロ)」の無料オンライン説明会です。 Zoomを使用します |
2022/08/26 (金) 17:00~18:00 | オンライン |
「規程管理システム PSR社労士版」オンライン商品説明会講師:PSR事務局 「規程管理システム PSR社労士版」の無料オンライン説明会です。 Zoomを使用 |
2022/08/29 (月) 17:00-18:00 | オンライン |
【100名以下でのご紹介が先行中!】ジョブカン勤怠管理ご紹介セミナー講師:株式会社ブレインコンサルティングオフィス
Donuts社が提供する業界No.1勤怠&シフト管理システム「ジョブカン勤怠管理」。 Zoomを使ったオンラインセミナーです |
2022/09/09 (金) ※全5回講座です | オンライン |
![]() 義経「就業規則」研究会 -労務トラブル実務対応編-講師:義経百合子
過去「義経実務勉強会」で多くのファンを獲得した弁護士・義経先生が満を持して6年ぶりに、PSRの講座に再登場!
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2022/09/15 (木) 11:00~17:00 | オンライン |
![]() エンゲージメントサーベイを使った育児介護休業法対応の仕方講師:松井勇策先生
この講座は、ただ「育児介護休業法改正」を学ぶ講座ではありません。 Zoomを使用します |
2022/09/15 (木) 11:00~17:00 | 東京会場 |
![]() エンゲージメントサーベイを使った育児介護休業法対応の仕方講師:松井勇策先生
この講座は、ただ「育児介護休業法改正」を学ぶ講座ではありません。 |
2022/10/06 (木) 13:30~17:00 | 東京会場 |
![]() 「人的資本」法改正実務講座講師:松井 勇策 氏 2年以上前から「人的資本の海外の状況や国内の制度などを研究され、今度の法整備の方向性を見据えている社会保険労務士の松井勇策先生から「人的資本に関する準備の実務」について、それぞれの法改正に対し、具体的にどういった対策を取るべきなのか、実務に直結する内容をお話しいただきます。 |
2022/10/06 (木) 13:30~17:00 | オンライン |
![]() 「人的資本」法改正実務講座講師:松井 勇策 氏 2年以上前から「人的資本の海外の状況や国内の制度などを研究され、今度の法整備の方向性を見据えている社会保険労務士の松井勇策先生から「人的資本に関する準備の実務」について、それぞれの法改正に対し、具体的にどういった対策を取るべきなのか、実務に直結する内容をお話しいただきます。 Zoomを使用 |
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WEBセミナーオンデマンド配信
オンデマンド配信は、ライブで開催したセミナーを録画・編集したものやオンデマンド専用に撮影した映像タイトルを、専用の配信システムでご視聴いただけるサービスです。
ご購入後すぐに※配信タイトルがご視聴でき、指定された期間内であれば何度もご視聴いただけます。
※クレジットカード支払いの場合
また、PSR正会員の先生方には常時ログイン可能なアカウントをご用意していますので、タイトルをご購入していない場合でも
正会員向け定期配信や、その他限定無料映像をご覧いただくことが出来ます。
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ここはおさえておきたい!副業制度の導入と運用リスク回避策について PICK UP
再生時間 約2時間 受講料 29,700円(税込) 「副業・兼業の促進に関するガイドライン(厚労省)」が改定され、労働時間の通算や割増賃金の計算方法や労災保険や雇用保険等の適用などが示されるなど、いよいよ本格的に「副業・兼業」という働き方が当たり前となる時代になってきました。改訂を踏まえた実務対応について、また、それを運用していくために就業規則や書式についてどう落とし込んでいくかについて解説しています。【2021年10月13日撮影】
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