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TA PACK SYSTEM®は、TA理論に基づき、
㈱ヒューマンスキル開発センターが開発した科学的な性格分析システムです。

開発元：株式会社ヒューマンスキル開発センター
販売：ブレインコンサルティングオフィス株式会社

 

TA PACK SYSTEM®でわかること

組織内でどのような人間関係を作っているかが分かる

TA PACK SYSTEM®の解析結果から、回答者の基本的性格、主とするコミュニケーションの傾向、などが分かります。

またTA理論を理解しグラフを読む力が深くなると、以下のような情報も読み取れるようになります。

• 部下や後輩たちへの接し方
• 自分の感情表現の仕方
• 効率的な思考ができるかどうか
• 生産的、建設的な人間関係かどうか

 

TA PACK SYSTEM®の特徴

1. 60問15分の質問で、405万通りの解析パターンを表示

直感で答えられる簡易な質問のため、短時間で回答を終えることができます。また結果は臨床データを基に構築した
コンピューター解析で出され、面接・筆記試験ではわからない、その人が持つ本来の人柄・資質を導き出します。

 

2. 結果は、視覚から理解できる図表で表現

解析結果は、2つの図表を作成し分析します。
1つめは、エゴグラムと呼ばれる折れ線グラフ。２つめは、OK図表と呼ばれるX-Y軸の図表です。
図表にはコメントも書かれているので、グラフを読み慣れていない方でも分かりやすくなっています。

 

3.受検方法はWEBと紙

PCを利用した「WEB方式」のほか、音声ガイダンスによる一斉実施での「マークシート方式」も用意されています。
受検環境により、どちらかを選択して実施いただけます。

 

4.結果は『採用版』と『研修版』の2パターンを用意

用途によって、結果の出し方を選ぶことができます。
『採用版』は個人結果のほか、結果一覧表や平均表を出すことができます。
『研修版』は、回答者にフィードバックができる内容になっています。

 

5.約1800人の臨床データを基に開発

TA PACK SYSTEM®は、1402人に対する予備調査の後、486人に対する本調査のデータに基づいて
60のテスト項目を作成しています。TA理論と実際の臨床データの両方から検証されているので、信頼性の高い診断システムです。

 

先生の活用メリット

TA PACK SYSTEM®は、企業に合った人材の確保、また更なる能力開発を可能にするために開発されました。
人事の3要素である「採用・教育・評価」の中で、採用や人材育成の円滑化の支援に活用いただけます。

＜たとえばこんな企業様に＞

• 数の確保を優先して採用に失敗している企業
• 退職が多く、社員が定着しない企業
• 採用を積極的にしている企業
• 社員トラブルが多い企業
• 社長から社員の愚痴を頻繁に聞く企業
• 社員教育を大切にしている企業

＜PSR会員の活用事例（一部）＞

• 顧問先との関係維持　⇒採用試験にTAを導入し、採用からサポート体制を構築する
• 入社後の教育に活用　⇒人が定着する企業づくりの一環として、TA理論・TA PACK SYSTEM®を活用してコンサル実施
• 単発セミナーの特典　⇒セミナーを実施し、実施後も参加者と接点を持てるツールとしてTA PACK SYSTEM®を活用
• 新規受注のきっかけ　⇒スポット業務として提案し、先ずお客様とのつながりを作る
• 自身の研修メニューにTA理論を組み込んで活用

 

 

PSR特典

1.初期登録料・年間使用料が無料！
　　通常は、初期登録料30,000円、年間使用料30,000円がかかります。

2.PSR会員は特別価格で仕入れが可能！

3.トライアル受検ができるよう、1件から購入できるメニューをご用意！

 

TA理論とはなにか

TA理論は、臨床心理学

TAの正式名称は、「Transactional Analysis（トランズアクショナル・アナリシス）」、日本語訳では『交流分析』と
呼ばれています。交流分析は、1950年代半ば、アメリカの精神科医エリック・バーンによって開発された臨床心理学です。

TAは、子供の頃に無意識に身につけてしまった自動反応で起こる「自己防衛」を自覚し、役に立つものは強化し発展させ、役に立たないものを手放していくプロセスを援助するための学問です。TAの目的は、当人が持っている能力を最大限に発揮しながら、自分らしく、よりよく生きていくために主体性・自律性を高めることです。

TA理論は、カウンセリング・採用・研修など幅広く活用されている

交流分析は、はじめは治療のための心理療法として発展し、現在では教育、ビジネス、医療、介護、子育てなど
幅広く活用されると共に、職場におけるメンタルヘルス対策、コミュニケーションの活性化としても行われています。
特に官公庁、医療機関、福祉施設、学校法人、上場企業などの採用・研修に活用されています。